ピラティススタジオの業界ベンチマーク比較表｜経営指標の業界平均データ【2026年版】

体験レッスンに参加した顧客のうち、正規の月額会員や回数券購入に至った割合。

目標は40%以上。この数値が低い場合、体験レッスンの内容、料金プランの説明、インストラクターによるクロージングの質を見直す必要があります。特にマシンピラティスの導入効果や身体変化の実感を促す工夫が鍵です。

提供可能なレッスン枠（グループレッスン定員数、プライベートレッスン枠）に対し、実際に予約・受講された割合。

目標は60%以上。特にプライベートレッスンは高単価なため、予約システムの活用（RESERVA、STORES予約、hacomono）やキャンセルポリシーの徹底で、効率的な枠消化を目指しましょう。ピークタイムのインストラクター配置も重要です。

グループレッスン1回あたりの平均収益。回数券や月額プランの割引を考慮した実質単価。

目標は3,000〜5,000円。ターゲット層（30〜50代の健康意識の高い女性）のニーズに合わせた料金設定が必要です。マシンピラティスを取り入れた高付加価値レッスンや少人数制クラス導入で、単価向上の余地を探りましょう。

プライベートレッスン1回あたりの平均収益。パッケージ購入や都度払いを考慮した実質単価。

目標は8,000〜12,000円。高単価のため、インストラクターの専門性（BASI、STOTT等の資格）や個別カウンセリングの質が求められます。特にマシンを駆使したパーソナルメニューの提案で、顧客満足度と単価の両方を高めることが可能です。

一定期間内にコースを継続、または再度回数券を購入した顧客の割合。

目標は80%以上。リピート率向上には、インストラクターの質、顧客とのコミュニケーション、定期的な進捗カウンセリングが不可欠です。顧客管理システム（hacomono）を活用し、休眠顧客へのアプローチも強化しましょう。

月間に1人のインストラクターが担当する（グループレッスン含む）延べ利用者数。

目標は80〜120名。インストラクターの稼働状況と収益性のバランスを見る指標です。多すぎると疲弊し質が低下、少なすぎると人件費率が高くなります。優秀なインストラクターの採用と育成が直接的にこのKPIに影響します。

月間総売上に対するピラティスウェア、マット、サプリメントなどの物販売上の割合。

目標は売上の3%以上。スタジオのブランドイメージに合った質の良いウェアや小物を厳選し、レジ横やロッカールームに陳列することで、追加売上を狙えます。顧客ニーズに合わせた提案で客単価向上に寄与します。

売上に対する人件費（インストラクター給与・報酬、スタッフ給与等）の割合。

業界ベンチマークは40〜55%。インストラクターの多くがフリーランスとの業務委託契約であり、契約形態や歩合給比率によって変動します。質の高いインストラクターには適正な報酬を支払い、モチベーション維持を図りつつ、レッスン稼働率を最大化するバランスが求められます。

売上に対する家賃・共益費の割合。

駅近や高層階の好立地が多いピラティススタジオでは、10〜18%が目安です。この比率が高い場合は、売上最大化のための集客強化、または賃料交渉や移転も視野に入れる必要があります。オンラインレッスンを強化し、固定費負担を相対的に下げる工夫も有効です。

売上に対するピラティスマシンのリース料や減価償却費の割合。

高額なリフォーマーやキャデラックなどのマシン導入は初期投資が大きく、この比率に直結します。適切なリース契約（Balanced Body、STOTT PILATESなど）や減価償却計画を立て、稼働率向上による早期回収が重要です。費用対効果を常に意識しましょう。

売上に対する広告宣伝費（Web広告、チラシ、体験会費用等）の割合。

特に体験レッスン集客が重要であるため、5〜10%が目安です。SNS広告や地域密着型イベント、Googleビジネスプロフィール活用など、費用対効果の高いプロモーション戦略を常に検証しましょう。口コミや紹介を促進する仕組みも重要です。

売上から売上原価と販売費・一般管理費を差し引いた営業利益が売上に占める割合。

業界の健全な営業利益率は15〜30%。この数値が低い場合は、売上向上策だけでなく、人件費、家賃、広告宣伝費などのコスト構造全体を見直す必要があります。クラウド会計（freee）などを活用し、リアルタイムでの損益状況把握が経営改善の第一歩です。